2026年版 遊漁で使える漁具・漁法8種｜ヤス・銛・投網・素手はどこまでOKか都道府県別の落とし穴

海の釣り場で一般の人（遊漁者）が使える漁具・漁法は、都道府県漁業調整規則によって種類そのものが限定されている。水産庁が全国一覧として示しているのは手釣り・竿釣、ひき縄釣（トローリング）、たも網、さで網、投網、やす、は具、徒手採捕の8種で、この一覧に載っていない水中銃や潜水器（簡易潜水器を含む）は全国どこでも遊漁には使えない。しかも8種のうちどれが使えるかは県ごとに違い、たとえば千葉県では「やす」による魚突きが遊漁者に認められていない一方、静岡県では水中眼鏡の使用を除く条件付きで認められている。この記事では、全国共通の骨格と、県ごとに答えが割れる分岐点、そして自分の県の正解を短時間で確定させる手順を整理する。

前提の線引き：本記事は「海面」の話である。海面のルールは都道府県漁業調整規則が支配する。河川・湖沼などの内水面は内水面漁業調整規則に加え、第5種共同漁業権を持つ漁協が知事の認可を受けて定める遊漁規則が重ねて効く。海面で使える漁具が内水面でもそのまま使えると考えるのは誤りで、この混同が現場で最も多いトラブルの入口になる。以下の内容は2026年7月時点の公開情報をもとに、2026年8月上旬に水産庁および各県の公式ページで再確認したものである。規制は改正されるため、最終判断は必ず最新の公式情報と現地の表示を優先してほしい。

まず骨格——水産庁が示す遊漁で使える8つの漁具・漁法

水産庁は「都道府県漁業調整規則で定められている遊漁で使用できる漁具・漁法（海面のみ）」というページで、47都道府県を横断する一覧表（都道府県別一覧PDF・令和8年3月31日現在）を公開している。掲載されている漁具・漁法は次の8種である。個人ブログや一部のまとめ記事では「5種」と書かれていることがあるが、これは三重県のように県の案内が「竿つり及び手づり／たも網及びさ手網／投網／やす・は具／徒手採捕」の5区分でまとめている例を全国共通と取り違えたもので、水産庁の列挙は8つが正しい。

この表の使い方で決定的に重要なのが、水産庁が一覧の冒頭に置いている2つの注意書きである。ひとつは「釣り等の遊漁では、この一覧表で示された漁具・漁法以外を使用することはできません」。つまり8種は許可リストであって例示ではない。カニ網、ひっかけ釣り（ギャング釣り）、かご（お魚キラー）、セルビン、筒、貝まき（ジョレン）などは8種のどれにも当たらないため、明文で禁止と書かれていなくても使えないという構造になっている。千葉県は公開しているQ&Aで、これらを一つずつ「規則第45条において遊漁者が使用できる漁具・漁法となっていないため使用できない」と明示している。

もうひとつは「この一覧表で使用可能となっている漁具・漁法であっても、使用できる海域、漁具の大きさや個数等が制限されている場合があります。特に、まき餌釣りや灯火の利用等については注意が必要です」という注記だ。表の○は「無条件でOK」ではなく「その県の規則に列挙はされている」という意味しかない。釣りの基本的な法律関係を先に押さえたい人は、釣りのルール・マナー・法律2026｜初心者が知っておくべき規制・禁漁区・遊漁券で全体像を確認してから本記事に戻ると、この「許可リスト方式」の意味が理解しやすい。

一覧表の記号は6種類ある——○×のほかに4つの条件記号

水産庁の都道府県別一覧（本記事の確認時点で公開されている最新版は令和8年3月31日現在）は、単純な○×ではなく条件付きを表す記号が併記される。○と×のほかに、船・灯り・まき餌に関する4つの条件記号があり、合わせて6種類だ。読み違えると意味が反転するので、記号の定義を先に頭に入れておきたい。

この記号体系があるために、「やすは全国で使える」「投網は禁止」といった単純な言い切りはどちらも成立しない。可否は「県 × 漁具 × 船の有無 × 灯りの有無 × 対象物」の組み合わせで決まる。

「やす」と「銛」の分かれ目——チョッキ銛・離頭式・ゴム発射式が排除される理由

魚突きに関する問い合わせが各県に集中するのは、道具の呼び名と規則上の分類がずれているからだ。水産庁の注記は「やす」をこう定義している。目的物を突き刺して採捕する漁具の一種で、漁獲物を突き刺す先端部と柄とは固着しており、柄を手に持って目的物を突き刺すもの。そして投射して目的物を突き刺す「もり類」は含まない。つまり分岐点は3つある。

• 先端部が柄から離れるか——離頭式やチョッキ銛のように、突いた後に先端が柄から外れて魚に残る構造は「もり類」であり、やすには含まれない
• 手から発射されるか——ゴムやばねで柄ごと飛ばす構造、発射装置を備えたものは「やす」から外れる。新潟県は公開資料で、手首とつないだゴムひもで発射する装置も使用不可としている
• 柄を握り続けているか——沖縄県の採捕ルール資料は、柄の末端にゴムが付くタイプについて「使用する際、手を離した時に掌中に柄の部分が残る程度の威力であるものに限る」と説明している

この線引きの結果、水中銃（スピアガン）は水産庁の一覧に項目自体が存在しないため、遊漁では全国どこでも使えないことになる。熊本県は漁業調整規則第35条で水中銃を名指しし、「発射装置を有する漁具（水中銃等）の利用は禁止」と公式に案内している。静岡県は規則第43条の列挙で「やす（水中眼鏡を利用する場合を除く）」と絞ったうえで、規則第37条により潜水器（アクアラング等の容器を直接身に付けて行う簡易潜水器を含む）を使用した採捕を禁じている。海外のスピアフィッシング動画と同じ装備を日本の海に持ち込むと、県によっては単純なやすの違反（科料）ではなく、より重い罰則の対象になりうる点は理解しておきたい。なお現行の一覧には、鳥取県が魚突き遊漁を行う際の届出を試行中である旨の注記（注49）も加わっている。やすが○の県であっても、手続きの側で新しい要件が生まれつつあるということだ。

もうひとつ見落とされやすいのが「潜水器」の扱いである。水産庁の一覧は「潜水器（簡易潜水器を含む）」や「水中銃」を表に載せていないため、これらは使えない。そして重要なのは、潜水器を使用しながら「やす」や「徒手採捕」で水産動植物を採捕することもできないと明記されている点だ。やす自体が○の県でも、タンクを背負って潜った時点で違反になる。一方で潜水器の解釈は古い水産庁通知で示されており、空気や酸素を補給する器具（ポンプ、ボンベ等）を備えたものが潜水器であって、潜水服や足ヒレは潜水器に該当しない。千葉県はこの解釈を踏まえ、素潜り、ゴーグル、シュノーケル、足ヒレ、ウェットスーツでの採捕は可能で、アクアラング等の簡易潜水器は不可と整理している。

手ヤスが使える県・使えない県——千葉と静岡で結論が真逆になる

ここが本記事の核心である。同じ手ヤスでも、県境をまたいだ瞬間に可否が反転する。ここでは千葉・静岡・三重・高知・熊本・新潟・沖縄の7県について、水産庁の都道府県別一覧の各県行と、各県が公開している遊漁向けの案内を突き合わせ、性格の違う代表例として並べた。以下で「一覧表は」と書いているのは水産庁の都道府県別一覧の記号を指す。

この表の「一覧表は」の部分は、水産庁「都道府県漁業調整規則で定められている遊漁で使用できる漁具・漁法（海面のみ）」都道府県別一覧PDF（令和8年3月31日現在）の各県行を読んだものである。条件の具体的な中身（寸法・区域・承認の要否）は各県の公式ページとその根拠規則によった。記号だけでは条件の中身までは読めないので、両方に当たるのが正しい使い方になる。

千葉県の例は特に示唆的だ。同県のQ&Aは「魚突き（ヤスの使用）は千葉県漁業調整規則第45条において遊漁者が使用できる漁具・漁法となっていないため、遊漁者は行うことができません」と一行で断じている。房総の透明度の高い磯は素潜りに向いた地形だが、そこで魚を突く行為は県のルール上そもそも選択肢に入っていない。逆に静岡県は、たも網またはさで網、やす（水中眼鏡使用を除く）、は具（火光・水中眼鏡使用を除く）、くまで（幅15cm以下）、投網（船舶使用を除く）、さお釣または手釣（から釣を除く）、徒手採捕、ひき縄釣を列挙しており、やすは条件付きで枠内にある。ただし「水中眼鏡の使用を除く」という条件は実質的に、潜って狙う魚突きを封じる方向に働く。○が付いていても運用上はほぼ使えない、という県別の温度差はこうした注記の中にある。

なお千葉県は令和7年（2025年）6月1日施行で、貝類等を採る際の「くまで・移植ごて（柄の長さ50センチメートル以内のものに限る）」を明文化した。手元の情報が数年前のままだと、寸法制限が新設されていたことに気づけない。県のルールは静かに更新されるという前提で確認したい。

火光（ライト）を併用した瞬間に違法になるパターン

水産庁が一覧の注意書きでわざわざ名指ししているのが灯火である。記号●が付く県では、漁具そのものは使えても集魚灯・火光・照明器具の併用が禁止される。夜のたも網すくいやヤス突きはライトなしでは成立しないので、●は実質的な禁止に近い効き方をする。

県別の注記を読むと、火光規制の粒度がかなり細かいことがわかる。公開されている一覧の注記には、有明海では集魚灯の利用を禁止する県、筑前海の干潟および豊前海の干潟では照明の利用を禁止する県、干潟に限って火光を利用する漁法を禁止する県、瀬戸内海側で火光の利用を禁止する注記などが並ぶ。福岡県には、筑前海区の一部で集魚灯を利用する場合は電球10kW以下とし、LED集魚灯を使用する場合は消費電力を5倍換算するという趣旨の注記まである。LEDは同じ消費電力でも光量が大きいという実態に合わせた規定で、「うちのライトは低ワットだから大丈夫」という自己判断が通らない典型例だ。

熊本県は海域における遊漁の火光利用について、集魚灯など火光（LEDを含む）の利用は禁止と単独ページで告知している。静岡県は禁止ではなく承認制で、火光を利用してたも網、さで網、やすを使用する場合は静岡海区漁業調整委員会の承認がなければできないとしている。禁止・承認制・条件付き可の3パターンが県ごとに混在しているため、「夜釣りでライトを使うこと」自体の可否を全国一律で語ることはできない。

実務上の切り分けとして押さえたいのは、集魚灯と足元照明は別物として扱われうるという点である。千葉県は「集魚灯とは、水産動物を効率的に採捕するため、光で集めるもの」と定義したうえで、足元や海面を見やすくするためのライトは使用できると案内している。ヘッドライトを点けて堤防を歩くこと自体が違反になるわけではない。問題は、光を魚を寄せる手段として使った瞬間に性格が変わることだ。境界が曖昧な使い方をするなら、事前に県の水産担当部局に確認するのが最も確実である。

投網の落とし穴——「船を使わないこと」条件と、内水面は別ルール

投網は8種の中でも条件の付き方が定型的だが、全国一律ではない。確認した県の多くで「船を使用しないもの」という限定が入る。千葉県は「投網（船を使用してはならない）」、三重県は「船を使用してはいけません」、熊本県と新潟県は「船を使用しないものに限る」、静岡県は「投網（船舶使用を除く）」と表記しており、水産庁の一覧でもこれらの県の投網欄には△（船舶の使用禁止）が付く。一方で、青森県、宮城県、大阪府、鳥取県、高知県のように、一覧表の投網欄に△が付いていない県もある。つまり「投網は船から打てない」と全国一律で覚えるのは誤りで、自分の県の投網欄にどの記号が付いているかを必ず確認してほしい。△が付く県では、ゴムボートやカヤックからの投網は、陸からなら合法な行為でも一発でアウトになりうる。島根県の注記のように、規則で定められた海域に限りゴムボートや手こぎボートを含む船舶を利用してのまき餌釣りを禁止する例もあり、動力の有無は免罪符にならない。兵庫県の注記には「漁船登録された動力漁船を除く」という趣旨の限定もあり、船の定義自体が県ごとに調整されている。

もっと大きな落とし穴が内水面だ。ここまで述べた8種はすべて海面（都道府県漁業調整規則）の話で、河川・湖沼には適用されない。内水面では都道府県の内水面漁業調整規則が採捕の許可・禁止区域・禁止期間を定め、その上に第5種共同漁業権の免許を受けた漁協が知事の認可を得て遊漁規則を定める。遊漁規則には遊漁料、遊漁承認証、遊漁期間などが書かれ、使用できる漁具・漁法が海面よりさらに絞られることが珍しくない。河川で投網が季節限定でしか使えない、あるいはそもそも遊漁者には認められていないというケースは各地にある。内水面の権利関係は釣りの遊漁券・漁業権・禁漁期間入門完全ガイドで整理しているので、川や湖に入る前に必ず目を通してほしい。

海面と内水面の境界は感覚ではなく線で決まっている。静岡県は境界の定め方を公開しており、河口近傍に橋および水門がある場合は橋および水門の下流端、防潮堤の下の開口部を通る場合は防潮堤、漁港等に直接流れ込む場合は港の岸壁、放水路の場合は放水路の先端、橋や水門がない場合は防潮堤上の標識を結んだ線、といったパターンで整理されている。河口の橋を一本またぐだけで適用される規則が入れ替わるということだ。なお湖沼でも、漁業の実態から海面として扱われる水域が全国に12水域あり、そこでは内水面の規制が適用されない。琵琶湖やサロマ湖がその例で、水産庁の一覧にも滋賀県の行が海面として載っている。

たも網・素手ならOKでも、対象物でアウトになる場合

漁具が適法でも、採る相手が禁止されていれば違反になる。この軸は漁具の軸とは完全に独立している。

第一に特定水産動植物。漁業法第132条と同法施行規則により、あわび、なまこ、うなぎの稚魚（全長13cm以下のシラスウナギ、2023年12月から適用）は、漁業権や漁業許可に基づかない採捕が全国で禁止されている。罰則は3年以下の拘禁刑もしくは3,000万円以下の罰金（第189条。自治体の公開資料には改正前の「懲役」表記が残っているものもある）で、違法に採捕されたものと知りながら運搬・保管・取得・処分の斡旋をする行為も同じ重さで処罰される。千葉県は「漁業権が設定されていない区域でも、遊漁者は採捕できません」と明言している。素手で拾っただけでも成立する重罰規定であることは、ありったけのナマコかき集め〜法律違反で捕まるのさ〜で扱った事例のとおりだ。

第二に共同漁業権の対象種。第1種共同漁業権の対象となっている貝類、藻類、その他の定着性水産動植物を遊漁者が採ると漁業権侵害になりうる。千葉県の一覧ではアサリ、ハマグリ、サザエ、トコブシ、ウニ、イセエビ、タコ、餌ムシ、ワカメ、ヒジキなどが挙がり、対象種は漁業権の区域ごとに異なる。沖縄県ではシラヒゲウニ、いせえび、しゃこがい、ヤコウガイ、チョウセンサザエ、マガキガイ、および3種に限定されたたこ類などが共同漁業権の対象で、組合員以外が採捕すると漁業法第195条の漁業権侵害として告訴される可能性がある（100万円以下の罰金）。三重県も同様に、いせえび、あさり、はまぐり等について漁業権侵害に触れる旨を案内している。

第三にサイズ・期間の制限と地域限定の禁止。県の規則には魚種ごとの全長・殻長の下限と禁止期間が並んでおり、たとえば千葉県ではイセエビが全長13cm以下禁止かつ6月1日から7月31日が禁止期間、サザエは殻高7cm以下禁止かつ6月1日から6月30日が禁止期間といった具合に細かい。沖縄県では造礁さんご類やうみがめ類（卵を含む）の採捕、海中の砂・ライブロック・サンゴれきの採取も規則で禁止されている。地元では常識でも、県外から来た釣り人には見えないルールである。

浜名湖では2026年3月から、浜名漁業協同組合の判断でアサリとハマグリの一般の採取が湖全域で全面禁止となった。2025年の漁獲量がゼロになったことを受けた資源回復措置で、観光潮干狩りの中止は8年連続となる。従来は岸から5m以内、1人1日1kgまで、幅15cm以下のくまで等という条件で認められていた採取が、条件そのものごと消えた形だ。漁具が適法で寸法も守っていても、対象種が禁止されれば行為全体が違法になる——この重ね合わせの構造は、釣り免許・遊漁規則の完全ガイドで扱った禁漁区・サイズ規制の考え方と同じ発想で読むとわかりやすい。

場面別の可否判定——秋の磯・堤防・干潟で実際にもめるケース

ここまでの軸を、現場で起きがちな場面に当てはめて整理する。判定はあくまで一般的な考え方であり、最終的には自分の県の規則と現地表示が優先する。

この表で伝えたいのは、判定が単一の条件ではなく複数条件の掛け算で決まるという点である。「やすは使えるか」ではなく「この県で、この時間帯に、この照明を使い、この場所で、この対象種を、この方法で採るのは適法か」まで分解しないと答えが出ない。掛け算のどれか1つでも条件を外すと、他がすべて適法でも行為全体が違反になる。

自分の県の正解を10分で出す手順

県別の答えを他人のまとめ記事から拾うのは危険だ。規則は改正されるし、記号の意味を取り違えた要約が拡散していることもある。次の順番で自分でたどれば、10分程度で一次情報に到達できる。

1. 水産庁の全国一覧で当たりを付ける。「都道府県漁業調整規則で定められている遊漁で使用できる漁具・漁法（海面のみ）」のページと、そこからリンクされている都道府県別一覧PDFを開く。自分の県の行を横に読み、8種それぞれの記号（○●△※▲×）と注番号を控える。ここで得られるのは骨格であって最終回答ではない。PDFの右上に基準日が入っている（本記事の確認時点では令和8年3月31日現在）ので、それを必ず確認すること。
2. 注番号の本文を読む。表の下に並ぶ注記には、県名を明示した具体的な条件が書かれている。「このほか四つ手網が使用できる」「海区漁業調整委員会の承認を受けた場合に限り使用可能」「夜間禁止、水中眼鏡の使用禁止」「くまでは幅が15cm以下のものに限る」など、記号だけでは絶対にわからない情報がここに集まっている。
3. 県の水産課ページで最新版を確認する。水産庁の一覧は各県の改正が反映されるまで時差が出ることがあるため、「（県名）　海面　遊漁　ルール」で検索し、県の公式ページに当たる。静岡県、三重県、高知県、熊本県、千葉県、沖縄県などは遊漁者向けの専用ページやQ&Aを公開しており、県が問い合わせの多さを見越して先回りしていることがわかる。ページの更新日を必ず見ること。
4. 海区漁業調整委員会指示を確認する。規則の上に、期間や区域を限って発動される委員会指示が重なる。秋田海区の禁止区域・時期、松浦海区の禁止区域、山口県日本海海区の夜間潜水禁止など、規則本文を読んでも出てこない制限がここにある。県のサイト内で「委員会指示」を検索するのが早い。
5. 内水面なら漁協の遊漁規則まで降りる。河川・湖沼では、県の内水面漁業調整規則に加えて漁協の遊漁規則が効く。遊漁券の要否、期間、使用できる漁具まで漁協ごとに違うので、区域を管轄する漁協に直接確認する。
6. 迷ったら電話で聞く。水産庁の「遊漁の部屋」トップページには各都道府県の遊漁に関する問い合わせ窓口が掲載されている。判断に幅のある使い方をする予定なら、事前に一本かけておくのが最も安上がりな保険である。

最後に、この分野で最も事故が起きやすい思い込みを挙げておく。「明文で禁止と書かれていないから使える」という読み方は、遊漁の漁具規制では成立しない。8種の許可リストに載っていないものは、禁止規定を探しても見つからないまま使えないのである。加えて、他県で問題なかった装備が自分の県で通る保証はなく、去年の情報が今年も有効とは限らない。千葉県の寸法明文化（2025年6月施行）や浜名湖のアサリ全面禁止（2026年3月）のように、ルールは毎年どこかで動いている。本記事の内容も更新の途中経過にすぎないため、実際に道具を持って海に立つ前に、必ず最新の公式情報と現地の掲示を優先して確認してほしい。